温室効果ガス（GHG）とは？削減のための日本・世界の取り組み事例と企業がやるべき理由

地球温暖化など環境に関する問題でよく出てくるのが、「温室効果ガス」です。

温室効果ガスとは、いったいどのような性質のもので、環境にどのような影響を与えるのでしょうか。

今回は、温室効果ガスの特徴や種類・排出される原因・対処法などについて解説しています。

温室効果ガスとは

(出典：関西電力グループ)

温室効果ガスとは、気体の一種で、英語表記では「Greenhouse Gas」となるため、それを省略してGHGとも呼ばれています。

温室効果ガスの特徴は、地表の温度を一定に保つ働きをすることです。太陽光で熱を持った空気は、赤外線として地球外に放り出されます。

通常、空気中の熱が地球上からなくなった場合、地球の表面温度はマイナス19度になる仕組みですが、それを抑制するのが、温室効果ガスの役割です。

温室効果ガスは、熱を持った赤外線を包み込み、地球全体の温度を平均14度まで抑えます。

温度を地球外に逃さないように、常に一定の温かさをキープしてくれるため、温室効果ガスは重要な存在なのです。

では、温室効果ガスにはどのような種類があり、それぞれの排出の割合はどれくらいなのか、以下より説明します。

温室効果ガスの種類

温室効果ガスの種類は、以下の通りです。

温室効果ガスの排出割合

（引用：全国地球温暖化防止活動推進センター）

国地球温暖化防止活動推進センターによると、温室効果ガスの排出量で最も多いのがCO2で、ガス排出総量のうち75%もの量を占めています。

そして、75%の排出量の内訳は、64%が石炭・石油などの化石燃料から発生したもの、それ以外は自然破壊・劣化によるものです。

化石燃料は、使用用途の高い世界的に重要なエネルギー資源のため、二酸化炭素の排出量もそれに比例していることがわかります。

温室効果ガスが増えている理由

温室効果ガスは地球温暖化の原因となるため、排出を抑制する動きが世界中で見られますが、十分な削減量とは言えません。

なぜ環境に影響を与えるとわかっていながら、温室効果ガスを減らすことはできないのでしょうか。

化石燃料の消費

(出典：北陸電力)

温室効果ガスが排出される理由の代表格は、石炭・石油・天然ガスといった化石燃料の消費です。石炭や石油・天然ガスは、発電方法の一種である火力発電・製造業務・日々の生活などで多様な使われ方をしています。

特に化石燃料を利用する火力発電は、日本の電源構成の約70%を占めており、生活の中で必要不可欠なエネルギーです。その結果、化石燃料の燃焼によってCO2も大量に排出されるのです。

近年は、CO2を排出しない再生可能エネルギーの導入が進んでおり、世界中で太陽光発電や風力発電などが取り入れられています。

しかし、再生可能エネルギーは、燃料として利用するための設備の準備にコストがかかる、安定した供給ができないなどのデメリットもあります。

そのため温室効果ガスが排出されない再生可能エネルギーへの完全移行のハードルは高く、まだまだ化石燃料に頼らなくてはいけないという現状なのです。

森林破壊

都市開発のための森林破壊も、温室効果ガスの排出が減らない原因です。森林などの植物は光合成をする際にCO2を吸収してくれます。

1. 温室効果ガスが赤外線の熱を吸収して地表の温度を調節
2. 増加したCO2は自然の植物が吸収

これらがバランスよく機能することによって、地球は常に平温を保つことができました。

しかし、産業の発達による化石燃料の消費の促進、土地開発の促進による森林破壊によるCO2排出量の増加に加えて、CO2吸収量がどんどん減っていき、その結果地球温暖化は世界規模の深刻な問題となってしまったのです。

国際連合食糧農業機関（FAO）の『世界森林資源評価2020』によると、世界の森林面積および減少速度は以下のようになっています。

• 世界の森林面積（2020年）：約40億ha（世界の陸地面積の約3割）
• 1990〜2000年の森林減少の傾向：年間平均780万ha
• 2010〜2020年の森林減少の傾向：年間平均470万ha

世界各国は、それぞれ独自の見解で地球温暖化・環境破壊問題に取り組んでいます。1990年代に比べると2010年は減少スピードは落ちていることがわかります。

とはいえ、豊かな生活、そしてそれを実現するための事業の発展により、森林減少は100%止められない現状となっています。

温室効果ガスが増えすぎることで地球に与える影響

温室効果ガスが増加すると、地球の環境にはどういった影響を与えるのでしょうか。次より、温室効果ガスが大量に排出されることによって起きる、地球への悪影響について説明します。

温室効果ガスは必ずしも”悪”ではない

二酸化炭素などの温室効果ガスは、環境問題に悪影響を与えるという悪いイメージを持っている人も少なくないと思います。しかし、温室効果ガスは、決して悪い作用だけではありません。温室効果ガスは、以下の図のような働きをします。

（引用：環境省「STOP THE 温暖化2008・温室効果のメカニズム」）

図のように地球は、太陽から放出される太陽光（赤外線）を浴びることによって、地球の地表が温められる仕組みです。しかし、この状態だと地表の熱は大気中に浮かび上がってしまい、地球外の宇宙空間へ放り出されてしまいます。

地表の熱がすべて地球外へ放出された場合、地球の温度はマイナス19度まで下がり、人間は通常の状態だと生活もままなりません。

赤外線で温められた地球の熱が地球の外へ逃げずに、温度を維持できるのは温室効果ガスがあるからです。

温室効果ガスは大気中に漂い、地表から浮き上がった熱を吸収します。それにより熱を地球外に放出することなく、地球の温度を保つことができるのです。

また、温室効果ガスは大気中でキャッチした熱を再び地表に照射する働きもします。それにより地表は常に温度を保てるのです。

温室効果ガスの存在がないと、地球上は平穏を保てず、人間がまともに生活できない環境になってしまいます。人間の生活において必要不可欠な存在が、温室効果ガスなのです。

深刻な地球温暖化

温室効果ガスの代表的な弊害は、地球温暖化です。先述した通り温室効果ガスは大気中の熱を吸収・再放出する働きをします。

しかし、温室効果ガスの排出が増加すると、大気中に漂う温室効果ガスの濃度が上がり熱の吸収が促進されて、その結果起きるのが地球上に大量の熱がとどまってしまう現象です。これにより地球上の温度が上がってしまうのが、地球温暖化なのです。

下のグラフは、世界の年平均気温の推移を表したものです。年々気温が上がっているのが分かります。

(出典：気象庁)

地球温暖化は温度上昇だけでなく、氷河地帯の氷河の融解・それによる海面水位の上昇なども発生します。多くの企業が業務時の二酸化炭素排出の抑制など地球温暖化に対応していますが、地球温暖化は年々進行しているのが現状です。

異常気象

温室効果ガス増加による地球温暖化は、異常気象ももたらします。異常気象とは、例年と異なる天候（冷夏・暖冬）、1日で急激な天候の変化（一時的な豪雨の発生）などです。

異常気象が起きると水不足・集中的な豪雨・厳冬によって、生活にも支障をきたします。作物も満足も育たないため、作物の価格高騰・食糧不足にも発展する可能性が高いです。異常気象が続くと、人によっては生命に関わるほどの影響を受けます。

海水温度の上昇

温室効果ガスの影響で地球温暖化が進むと、海面温度の上昇も招きます。温暖化により海面温度が上昇すると、それによって起きるのは海水の膨張です。液体は温度が上がると体積が膨張するため、海水も同様の反応を起こします。

海水量が増えると、海面が上昇して人間が生活している陸地にも徐々に海水が溢れかえり、人々の生活にも支障をきたすのです。

また、温暖化・海水温度の上昇が進むと、氷河地帯の氷河も融解を起こします。氷河が溶けて液体化が進んだ場合、それで起きるのが海面上昇の促進です。

生態系の破壊

地球温暖化の影響で異常気象が続くと起きるのが、生態系の破壊です。極端な暑さ・極端な寒さ・雨不足・豪雨が季節に関係なく発生すると、自然・植物・作物が満足に育たない、あるいは過剰に成長してしまいます。

自然の成長がおかしくなると影響を受けるのが、そこに住んでいる動物・昆虫です。住み慣れた環境が狂うと、衰退しての死滅・あるいは成長が促進されての過剰繁殖にある可能性があります。

また、住み慣れた自然を避難して、人間の生活空間に移行する可能性も高いです。それにより人間は、動物・昆虫に居住空間を荒らされたり、雑菌・ウイルスを撒き散らしたりといった被害を受けます。

温室効果ガス削減のための世界・日本の取り組み

温室効果ガスは人間を守る重要な役割を果たしている一方、増加すると地球温暖化、それに伴うさまざまな弊害をもたらすものです。

このような弊害を回避するために、日本および世界は温室効果削減に対してどのような取り組みを行なっているのでしょうか。

パリ協定

世界規模で行なっている地球温暖化に対する代表的な取り組みには、パリ協定があります。パリ協定とは、2015年にフランス・パリにて開催された第21回気候変動枠組条約締約国会議（COP21）において採択された、気候変動に関する協定です。

気候変動の多国間の協定は1997年に採択された京都議定書がありましたが、それ以来18年ぶりとなる国際的な取り組みとなり、気候変動枠組条約に加盟している全196ヶ国が参加しています。

パリ協定に参加したすべての国には、以下のような共通の目標が掲げられています。

• 長期の温室効果ガス低排出開発戦略を策定・提出できるように努める
• 世界的な平均気温上昇を産業革命以前の2Cより低く保ち、1.5Cに抑える努力を追求
• 2023年以降、5年ごとに世界全体の状況を確認（グローバルストックテイク）
• 今世紀後半には、温室効果ガスの人為的な排出と吸収源による除去の均衡を達成できるように排出ピークをできるだけ早期に迎える
• 最新の科学に従って急激に削減

地球温暖化を世界規模の深刻な問題と捉え、各国の経済力に合わせたCO2削減を積極的に行なうことがパリ協定の特色です。

カーボンニュートラル

2020年10月、地球温暖化・CO2削減のために日本政府が打ち出した対策がカーボンニュートラルです。

カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量に対して除去量・吸収量を差し引いて、全体的にゼロにするという考えを指します。

日本政府は2050年までに温室効果ガスの完全な排出ゼロを目標に掲げており、そのための対処法は、再生可能エネルギー・水素・アンモニア発電、CO2回収技術開発の推進などです。

企業が温室効果ガス削減に取り組むべき理由

企業の中では早い段階から地球温暖化・環境汚染に対応した、業務の取り組みを行なっているところもあります。自動車メーカーの「エコカー」などがその例です。

企業が温室効果ガス削減に取り組むことは、環境に対する対応だけでなく企業としてもメリットがあります。

企業が温室効果ガス対策に取り組むべき理由は、以下の3点です。

ESG・SDGsの観点

企業の温室効果ガスの対策は、ESG・SDGsの観点にもつながります。ESG・SDGs​​の意味は以下の通りです。

• ESG：環境（Environment）・社会（Social）・企業統治（Governance）という経営に関する重要な3大要素の総称
• SDGs：2015年国連サミットにて提唱された「持続可能な環境開発」の名称、17のゴールと169のターゲットを設定

これらを積極的に取り組んでいる企業は、「環境問題への意識の高さ」「企業としての透明性」「社会的な影響」という評価をされ、投資家たちから信頼される傾向となっています。

ESG・SDGsの概念は、温室効果ガスへの対処も重要なポイントとなっているため、企業が温暖化の問題に積極的に取り組めば、投資家たちから高い評価を受けるのです。

社外へのPR効果

温室効果ガスへの対策に取り組めば、環境問題への配慮だけでなく企業PRの効果もあります。環境汚染・異常気象などが加速すれば、経済活動にも大きな悪影響が出る可能性が高いです。

そのような将来に浮上する問題に早くから取り組むことによって、先鋭的かつクリーンな企業というブランディングにもつながります。

先述したような投資家たちへの好印象だけでなく、消費者および業界からの信頼も得られるのが、温室効果ガスに取り組むことのメリットです。

エシカル消費

企業が温室効果ガスへの問題に取り組めば、「エシカル消費」を推進している消費者からも高い評価を受けます。

エシカル消費とは、ただ自分の欲しいものだけ購入するのではなく、社会的問題の解決につながるような消費行動のことです。

例えば、「リサイクル素材の商品を選んで購入」「支払い金が寄付として使われる商品を購入」などが、エシカル消費になります。

エシカル消費を推奨している層が企業に対して注目しているのは、温暖化など社会的問題にいかに積極的に取り込んでいるかという点です。そしてエシカル消費という考えは今後ますます日本に浸透していくと予想されています。

温室効果ガスの問題に積極的に取り組めば、今後ますます増加するといわれているエシカル消費者たちを購買者として取り込むことも可能です。

温室効果ガスを減らすには何をすればいい？

温室効果ガスの減少・地球温暖化の進行抑制をするには、具体的にどのようなことをすればいいのでしょうか。温室効果ガスを減らすための具体的なポイントを説明していきます。

再生可能エネルギーの導入

温室効果ガス減少の最大のポイントといえば、再生可能エネルギーの採用です。再生可能エネルギーとは、自然の現象である太陽光・地熱・風力などを利用して発生させたエネルギーを指します。

従来のエネルギーは、利用すればエネルギー発生とともにCO2が大量に排出するデメリットがありました。しかし再生可能エネルギーはCO2などの温室効果ガスは排出されません。

再生可能エネルギーはさらに他の資源のように枯渇する心配もないメリットがありますが、設備にコストがかかる・立地場所に限りがあるなどのデメリットもあります。

現在主流である発電方法から、再生可能エネルギーに円滑に移行できるかが今後の課題です。

省エネに取り組む

個人・法人ともに日頃から省エネに取り組むことも大事です。省エネをしないで多量にエネルギー消費をすると、消費した分だけ温室効果ガスが排出されます。

少しでも無駄なことを省略することが、温室効果ガスの削減につながるのです。また、省エネをすればそれだけ各種費用の削減にもなります。

カーボンクレジットの購入

カーボンクレジットの購入も、温室効果ガスに対する取り組みの一種です。カーボンクレジットとは、温室効果ガスの排出削減量を企業間で売買できるシステムを指します。

カーボンクレジットは、政府・自治体・民間事業など、さまざまな制度があります。どの制度であっても、カーボンクレジットを採用すれば、温暖化防止に貢献することが可能です。

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温室効果ガス削減のための日本企業の取り組み事例

日本の企業は温室効果ガスの削減において、具体的にどのような取り組みをしているのでしょうか。以下より2社の取り組みをピックアップして紹介します。

味の素グループ

日本を代表する食品事業企業である味の素グループは、以下の取り組みを行なっています。

• 温室効果ガスの排出量削減
• 生産時のエネルギー管理
• 輸送時のエネルギー管理
• 大気汚染への関与

これらの概念を日頃の業務に活かすことによって、以下のグラフのような成果が出ています。

＜温室効果ガス排出量削減率（2018年度）＞

（引用：気候変動への適応とその緩和｜ESG・サステナビリティ｜味の素グループ）

CO2排出率の低い燃料への転換などにより、排出量削減に成功しています。

ヤマトグループ

運送業界の大手であるヤマトホールディングスは、以下のような方針を打ち出しています。

• 低炭素技術の導入と輸送効率の向上
• 低炭素車両の導入推進
• 再生可能エネルギーの利用
• パートナーとの協働によるグリーン物流

その結果、以下のグラフのような成果を達成しました。

　＜GHG排出量＞

（引用：エネルギー・気候 | ヤマトホールディングス株式会社）

まとめ

温室効果ガスによる地球温暖化とそれに伴う数々の問題は、世界的規模の大きな問題・課題となっています。

規模が大き過ぎるため、何をすればいいのかわからないという人もいるはずです。温室効果ガス削減は、個人・企業が多くのことに手を出すのではなく、身近なところから始めなくてはいけません。

多くの人が温暖化の問題を自覚して、小さな範囲から始めることが、将来の温室効果ガスの大幅な削減につながります。