グリーンエネルギーとは？種類とクリーンエネルギー・再生可能エネルギーとの違いを解説

日本政府は2020年10月に「2050年カーボンニュートラル宣言」を発表し、温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするための対策を推進しています。

カーボンニュートラルを実現させるために必要なグリーンエネルギーの種類や導入の際のメリット・デメリットなどを見ていきましょう。

グリーンエネルギーとは

グリーンエネルギーは、化石燃料・原子力で発電しない、発電時に温室効果ガス・硫黄酸化物・窒素酸化物などの有害ガスの排出量がゼロまたは少量と定義されているエネルギーです。

エネルギー源として用いるのは、自然界に常に存在し、不足する可能性が極めて低い太陽光・風力・水力などです。

繰り返し使えるエネルギー源で発電するので、将来枯渇すると予想されている化石燃料を使う火力発電や、安全面から抵抗する人が多いといった問題が累積している原子力発電よりも、長期的に利用できるエネルギーと期待されています。

環境への負担が火力発電よりも低いという点でも期待されており、グリーンエネルギー導入を推進している国・企業が増え続けています。

グリーンエネルギー導入に当たり、非化石証書・J-クレジット・グリーン電力証書などのシステムが構築されました。

この3つのシステムについては、記事後半で解説します。

クリーンエネルギー・再生可能エネルギーとの違い

グリーンエネルギーとクリーンエネルギーと再生可能エネルギーの違いが分かりにくいと感じている人が多いです。

この3つを表で比較してみましょう。

名称	グリーンエネルギー	クリーンエネルギー	再生可能エネルギー
特徴	化石燃料・原子力以外で発電する	環境負荷が少ない・有害な排出物が発生しない	自然現象の中で繰り返し生成される
エネルギー源	太陽光、風力、水力、バイオマス、地熱など	太陽光、風力、水力、地熱など	太陽光、風力、水力、バイオマス、地熱など
メリット	エネルギー源を持続可能	エネルギーの自給自足が可能	エネルギーを繰り返し活用できる
デメリット	発電効率が低め・コストがかかる	発電量が不安定・コストがかかる	クリーンではないエネルギーもある

グリーンエネルギーとクリーンエネルギーは言葉も似ているために同一視されやすいですが、定義が違います。クリーンエネルギーはグリーンエネルギーや再生可能エネルギーよりも温室効果ガスなどの有害物質の排出がほとんどないと定義されているエネルギーですが、再生可能なエネルギー源ばかりではありません。

グリーンエネルギーのエネルギー源の中にはCO2や温室効果ガスを排出するものも少なくないこと、繰り返し使えることでクリーンエネルギーと区別しています。

グリーンエネルギーと再生可能エネルギーは一般的には同義語として使われています。再生可能エネルギーの一部がグリーンエネルギーなのです。

グリーンエネルギーの種類やメリット・デメリットは、次章以降で詳述します。

グリーンエネルギーの種類

グリーンエネルギーに含まれるのは以下の6種類の発電方法です。

太陽光発電
水力発電
風力発電
地熱発電
バイオマス発電

グリーンエネルギーの定義である「化石燃料による発電ではない」「原子力発電ではない」「発電過程で温室効果ガスなどの有害物の排出がゼロまたは微少」という条件に合致しているのが、上記の発電方法なのです。

現在最も取り組みが進んでいるのは一般家庭でも導入しやすい太陽光発電で、日本の国土と相性が良い地熱発電も注目されており、バイオマス発電事業に参画する企業も増えています。

資源エネルギー庁は、2022年4月に「2012年7月にFIT制度（固定価格買取制度）が開始されて以降、グリーンエネルギーの導入が一気に加速した」と発表しました。

（参考：経済産業省・資源エネルギー庁「今後の再生可能エネルギー政策について」）

グリーンエネルギーを導入するメリット

グリーンエネルギー導入を進めることで得られる代表的なメリットをご覧ください。

①地球環境保護につながる

火力発電からグリーンエネルギーなどの再生可能エネルギーに切り替えることにより、CO2・温室効果ガスなど、環境を破壊している有毒物質の排出が大幅に減少し、地球環境が保護されます。

カーボンニュートラルの第一目標はこのメリットであり、日本をはじめ世界各国がこの目標に向かって活動しています。

各国ごとの温室効果ガス排出量グラフと日本・米国・EU・中国・韓国のCO2削減目標の表をご覧ください。

【各国別の温室効果ガス排出量シェア】

（注）条約によって、排出削減を義務づけられている国のリスト
（グラフ出典：CO2 EMISSIONS FROM FUEL COMBUSTION2016(IEA)）

【各国のCO2削減中期目標】

（出典：経済産業省「主要国の約束草案（温室効果ガスの排出削減目標）の比較」）

日本が2030年までに達成したい数字は、他国よりも高めに設定されています。

②化石燃料への依存度を下げられる

現在の主力電源は火力発電のため、十分な量の化石燃料を獲得する必要がありますが、グリーンエネルギーに切り替えれば化石燃料に依存しなくても良くなります。

化石燃料を使用した火力発電はCO2の排出量が多いため、依存率を低くした方が脱炭素社会の実現に近づきます。

また、化石燃料はそのほとんどを輸入に頼ってるため、日本のエネルギー自給率は11.3％ととても低いのが現状です。

(出典：資源エネルギー庁)

国際情勢の悪化で燃料が輸入できなくなると、エネルギーの安定供給が脅かされる可能性があります。

太陽光・風力・水力といった国産のグリーンエネルギーが占める割合を増やすことで、エネルギー自給率を向上し、電力の安定供給を守ることができます。

③グリーンエネルギーを活用した事業展開が可能になる

カーボンニュートラルに向けて世界各地でグリーンエネルギー導入が進んでいる現在は、グリーンエネルギーを活用した事業を展開できます。

たとえば、グリーンエネルギーに分類される太陽光発電事業を推進した場合、グリーン電力証書の販売・売電で収益を獲得できるのです。

④企業の価値とイメージが向上する

地球温暖化防止の意識が高まっている現在、グリーンエネルギー導入を推進し成果を得ることで、自社企業の価値とイメージの上昇が期待できます。

自国以外にも価値を知らしめることで、他企業との取引が増え、売上が上がるのです。

⑤電気を自家消費することで固定費を削減できる

グリーンエネルギーで発生させた電気は自家消費できます。そのため、2022年以降値上がりが続いている従来の電気からグリーンエネルギーに切り替えると、月ごとの固定費を数十％以上削減できます。

（参考：経済産業省・資源エネルギー庁「今さら聞けない「パリ協定」～何が決まったのか？私たちは何をすべきか？～」）

グリーンエネルギーの導入にあたってのデメリット

グリーンエネルギー導入にはいくつかのデメリットがあります。指摘が多いデメリット4点をご覧ください。

①導入時・発電時のコストがかかる

最大の難点と言われているのは、導入する際の初期費用と発電する際のコストがかかることです。

このコスト問題により、途上国でのグリーンエネルギー導入は停滞しています。

順調に推進している先進国でも、経済的に豊かと言えない自治体や企業での導入は芳しくありません。

しかし、長期的に見ると、化石燃料を購入するよりも繰り返し使える自然エネルギーを利用した方がコストがかからないので、ある程度の初期投資を覚悟した上で導入した方がメリットが大きいです。

技術の研究・開発によって発電時のコストも減少しつつあるので、将来的に解消する可能性が高いデメリットです。

②発電効率と発電量が高くない

(出典：関西電力)

少量のエネルギーで大量の電気を発生できる火力発電に比べると、グリーンエネルギーの発電効率と発電量は高いと言えません。

特に、季節や天候に左右される太陽光発電と風力発電の発電効率が課題です。

しかし、エネルギーミックスを進めることにより、このデメリットも払拭できます。

③供給が不安定

発電効率と発電量が低めのグリーンエネルギーは、安定供給するのが難しいのもデメリットに数えられます。

例えば太陽光発電は、天気の良い日の昼間は発電量が多くなりますが、曇りや雨の日は発電量が落ち、夜間は全く発電できません。また、季節によって日射量や日射時間が変わるため、発電量も変動してしまいます。

しかし、発電効率と発電量の向上や、流通経路の開発により、将来は安定して供給されると見込まれています。

④設置スペースの確保が必要

太陽光発電に必要な太陽光パネルを始め、グリーンエネルギーのほとんどは発電設備を設置するスペースを確保しなければなりません。

この問題についても、両面太陽パネル開発などにより、徐々に解消されつつあります。

グリーンエネルギーはカーボンニュートラルの実現のために必須

グリーンエネルギーは、2020年10月に日本政府が発表した「2050年カーボンニュートラル宣言」を実現させるために必須のエネルギーです。

カーボンニュートラルで定められた「2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」という目標実現のために「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」が策定されました。

グリーン成長戦略の実行計画のために設定された、取り組みが必要な14の重要分野の図をご覧ください。

（出典：経済産業省・資源エネルギー庁「カーボンニュートラルに向けた産業政策“グリーン成長戦略”とは？」）

エネルギー関連事業としてこの14分野の進展を促進すると共に、分野ごとに2050年までの工程も作成し、実行計画を実施しています。

企業がグリーンエネルギーを導入するための予算として「グリーンイノベーション基金」も創設されました。

脱炭素化効果が高い製品への投資も優遇するなど、グリーンエネルギーへの取り組みは順調に進んでいます。

（参考：経済産業省・資源エネルギー庁「カーボンニュートラルに向けた産業政策“グリーン成長戦略”とは？」）

再エネ設備・電源の導入

グリーンエネルギーを主力電源にするために、再生可能エネルギー設備と電源の導入も進行中です。

再生可能エネルギーの大量導入には設備と電源の準備が不可欠なのですが、設置場所に問題があります。大規模な電源が立地している従来の地域と再生可能エネルギー電源の立地に適した地域が必ずしも一致していないからです。

この問題を解決するためには、従来の電力系統と再生可能エネルギー電源の立地をつなぐ必要がありますが、そのために電力系統の新設・増設を進めなければなりません。しかし、そのコストが高いという問題も発生しています。

これらの問題を解決して再生可能エネルギーを大量導入するために、徹底的にコストダウンを行う・事業環境を整備するなどの対策を進めています。

（参考：経済産業省・資源エネルギー庁「再エネの主力電源化を実現するために」）

自社で削減しきれない排出量は環境価値を購入してオフセット

自社で排出量を削減しきれない場合には、環境価値を購入してオフセット（相殺）するという試みも実施されています。

環境価値というのは、発電の際に化石燃料を使用せずCO2を増やさないという付加価値を表す言葉です。電力自体の価値を切り離して取り扱うことで、自治体や企業が環境価値を取引・活用しやすくしました。

自治体・企業は証書またはクレジットを購入することで取り入れられます。環境価値がセットされている電気メニューを契約することでも取り入れることが可能です。

環境価値には3種類の証書があります。それらの証書の特徴・メリットを見ていきましょう。

非化石証書

非化石証書は、化石燃料不使用の「非化石」電気であることを表す証書のことです。従来の火力発電への依存度を減らし、再生可能エネルギー普及を進める目的で導入されました。

非化石証書は、2018年5月に開始した「非化石価値取引市場」で売買できます。非化石証書は2種類あります。それぞれの特徴をご覧ください。

FIT非化石証書	FITが適用される発電方法（太陽光発電・風力発電・小水力発電など）で発電された電気と証明する証書
非FIT非化石証書	FIT期間満了後の再生可能エネルギー発電・大型水力発電・原子力発電などで発電された電気と証明する証書

非化石証書を購入後は、販売する電気に非化石証書を適用し、CO2フリー電気の販売と再生可能エネルギー販売をPRできるというメリットがあります。